ADHD（注意欠陥・多動性障害）とは？
発生年齢と症状（幼児〜小学生）療育支援 学習支援 ソーシャルスキルなど

「ADHD」は、発達障害の一つで「注意欠如・多動症（注意欠陥 / 多動性障害、注意欠如・多動性障害）」のことです。※英語の「Attention-Deficit / Hyperactivity Disorder」の略語。

一般的には「落ち着きがない・授業中に動きまわる」「飽きっぽい・忘れやすい」「指されないのに答える・突然大声を出す」などが見られる子どものことと理解されています。 自分をコントロールする力が弱く、それが行動面の問題となって現れる障害です。ADHDの子どもの場合、不注意・多動性・衝動性の度合いが通常より高いために日常生活や集団生活に支障をきたします。
ADHDは、脳の機能不全による障害といわれており、症状は幼児期から学齢期までに現れます。
※ここでいう障害とは、例えば医学用語で風邪の症状を呼吸器障害と呼ぶように「行うことに困難がある」という意味です。

文部科学省では、以下のように定義しています。

※文部科学省の定義では「7歳以前」に症状が現れるとされていますが、2013年に出版されたアメリカ精神医学会の「DSM-5」では、診断年齢は「12歳以前」に引き上げられています。

ADHDの子どもは、30人の中に1〜2人で全体の3〜7％で、学齢期の男女比では男子に多いといわれています。症状の現れ方を男女比でみると、男子が女子の3〜5倍。但し、女子の場合は、多動性が少なく不注意が優勢であり、攻撃的・反抗的な特徴が控えめなため、周囲に気づかれにくいという指摘もあります。一般的に男子は、8歳以前に診断されることが多く、女子はそれより遅く12歳頃に診断される傾向にあります。

海外では、大人の2.5〜4.4％がADHDで、日本では1.65％。そのため、大人100人中1〜3人が何らかの症状を持っていると考えられています。

ADHDは、子どもだけはなく大人も少なくありません。大人のADHDは、子どもの頃からの症状が残るケースと、大人になってから初めて気づくケースとがあります。小児期にADHDと診断された人の30〜50％が成人になっても日常生活に何らかの支障を感じているといわれています。

成長段階の特徴

ADHDの子どもは、一般的には2〜3歳頃から落ち着きのなさや癇癪などで周囲に気づかれるようになり、園の先生や、3歳児健診で医師から指摘されるケースも出てきます。さらに、7歳頃になり、学校生活が始まると顕著に症状がみられ、ADHDの確定診断が下されることが多くなります。突発的な行動が目立ち、周囲の子どもたちから浮いた存在となり、学年が進むにつれて勉強の遅れや反抗的態度がみられるようになる場合もあります。

乳児期（〜1歳）

泣くことが頻繁で、なだめることが難しく、歩き出す頃には過剰な運動行動がみられます。また、疲れて眠くなっても眠ろうとしなかったり、朝食・昼食・夕食を規則正しい時間帯でとることが難しくなります。

幼児期（1〜6歳）

この頃には、じっとしていられず、落ち着きがなく、言うことを聞かず、破壊的な遊びを好むなどがみられるようになります。
我慢ができないために、癇癪を起こすこともあり、言葉の軽い遅れや、排泄の自立が遅れるなどもみられます。

学童期（7〜12歳頃）

小学生になると、大人しく着席していることができず、座っていても常に体のどこかを動かしています。注意が散漫で、興味の対象が目まぐるしく変わります。忘れ物や紛失も目立ちます。
おしゃべりで他人の邪魔をしたり、出し抜けに答えたりする一方で、他人から話しかけられても、うわの空に見えることもあります。行動が突発的で、怒りをあらわにしやすく、友達と仲良くすることが苦手です。また、不器用だったり、勉強の遅れも目立つ場合があります。

ADHDには、3つの大きな特徴がみられます。それらの現れ方は子どもによってまちまちで、1つの特徴だけが目立つ子もいれば、複数の特徴がみられる子もいます。

1. 不注意　集中力が続かない、気が散りやすい、指示を忘れてしまう、忘れ物が多い。
2. 多動性　落ち着きがない、じっとしていられない、座るべきときに歩き回ってしまう。
3. 衝動性　相手が話し終わる前に話し出す、順番を待てない、突発的に行動してしまう。

ADHDは、特徴の現れ方の違いから「不注意優勢型」「多動性・衝動性優勢型」「混合型」の3つのタイプに分類されます。実際には、子どもの成長とともにタイプが変わることもあります。例えば、学齢期までは「多動性」が目立っていても、思春期以降になると症状が収まってくることが多いといわます。さらに、LD（学習障害）を併発することもあります。

1. 不注意優勢型

集中できない、すぐに気が散る、物をなくす、忘れるなど、不注意が目立つ状態です。

2. 多動性・衝動性優勢型

落ち着きがない、じっとしていられない、突然大声を上げるなど、多動性や衝動性が目立つ状態です。

3. 混合型

不注意・多動性・衝動性の3つが混合した状態で、ADHDの約80％を占めています。

ADHDには、「不注意優勢型」「多動性・衝動性優勢型」「混合型」の3つの症状以外にも、付随する症状や問題を抱えていることがあります。それらを放置しておくとさらに別の問題を引き起こしたり、学習面に遅れを生じたり、成長に伴って得られるはずの社会的なスキルを習得できなくなる恐れがあります。
そのため、これらを3つの代表的な症状によって引き起こされる「二次障害」と捉えることができます。
二次障害があると治療経過や、予後に大きな影響が出ることがわかっているので、早期治療、早期療育がとても重要になります。

怒りっぽく、反抗的で攻撃的になる

悪意もなく衝動的に他者を叩いたりするため、反抗的にみえ、周囲から非難されたり、トラブルを抱えたりすることが少なくありません。放置すると感情をコントロールできなくなって癇癪を起こし、反抗心や反抗的な行動へと発展していくことがあります。

3人に1人に学習の遅れがある

ADHDの子どもには、知的な遅れがないにもかかわらず、多動性や不注意のために学習に身が入らず、学習能力が阻害されていることが多くあります。

社会的スキルの不足からトラブルになりやすい

集団行動で学ぶべきコミュニケーション能力などの社会的なスキルを年齢相応に習得するのが難しいため周囲から理解され難く、友達とのトラブルや、集団から浮いてしまうことが少なくありません。大人になってもその影響が残ることもあります。

劣等感のため、自尊心や自己評価が低い

学習の遅れやトラブルから周囲から孤立し、学校や家庭で叱られているうちに子どもの多くが自分に劣等感を抱いています。
本人もなんとか状況を変えようと努力してもうまくいかず、自尊心が傷つき、自己評価が著しく低いことが珍しくありません。

情緒面でかなり不安定になる

周囲や友達からいやがらせを受けたり、両親や先生から叱られる経験が多いため、ひどい孤立感を抱いている場合が少なくありません。それらの要因で極度に自立が遅れたり、学校生活に強い不安を抱き抑うつ的になるなど、情緒面で不安定になることがよくみられます。

ADHDの診断は、問診や調査票などを通して子どもの日常行動を聞き出し、それらの行動が健康な人の行動に比べて著しく逸脱しているか否かを評価して診断されます。診断をする際には、面接や診察室での子どもの行動をよく観察し、客観的な行動評価テストや心理発達検査を行い、さらに精神的・心理的な経過、生育歴、既往歴、家族歴などを考慮し、時間をかけて総合的に判断されます。

診断基準による症状の判定

ADHDの診断は「診断基準」をベースに行われます。診断基準としては、アメリカ精神医学会の「DSM-5」と世界保健機関の「ICD-10」の2つが主に使われています。
これらの診断基準には「不注意・多動性・衝動性」などを中心とした症状を記述した診断項目があり、当てはまるものがいくつあるかによって判断されます。ADHDの重症度は、軽度・中等度・重度の3つに区別されています。

保護者の面接で子どもの行動を評価

医師と養育者の面接では、子どもの日常行動を洗い出し、診断基準に照らして行動を評価しながらADHDの可能性や程度、症状を探ります。また症状がいつごろから生じ、続いているのかなども重要なため、生育歴、発達歴、既往歴、家族歴などの情報も診断には欠かせません。
問診は家庭のみならず、学校や外出先での様子も聞かれます。ADHDの症状の現れ方は環境によって異なるため、家庭内の様子だけでは判断できないからです。お友達などから普段の行動の様子を養育者が事前に聞いておくことも役に立ちます。

行動評価調査票を用いた情報収拾

子どもが1日の大半を過ごす学校での情報は、診断に絶対に欠かせません。ときに特定の場所に限定して落ち着かなくなる子どももいます。例えば、家では多動が目立たなかったのに小学校に入って症状が顕著に現れることもあり、これを「状況依存的多動」と呼びます。
ADHDは状況や場所によって症状の程度が異なることが多いので、複数の情報源があるほど的確な診断に結びつきます。学校の先生から客観的な評価が得られる側面もありますので、面接には先生に同席してもらえることが望ましいですが、事前に行動評価調査票に記入してもらう形で情報を得てもいいかもしれません。

面接で子どもの行動を観察

面接で医師が子どもから日常の行動についての様子を聞き出すことは難しいことですが、その場での子どもの態度や行動の様子を直接観察し、診断に反映します。但し、ADHDの症状は状況依存性があるため、診察や相談室での面接場面では、症状や傾向が認められないこともあります。検査は、知能検査などで心理的、知的な発達を評価し、それらに偏りがないかをチェックします。

現在、ADHD発症の詳しい原因はわかっていません。しかし、脳の画像診断などの研究から神経生物学的な未成熟さに原因があり、脳の器質的・機能的に発達と成熟に偏りが生じ、症状が現れるのでは？とされています。さらに遺伝的要因、出産時に生じた障害などによる脳の形態学的な異常、脳内の神経伝達物質のバランスの乱れなどの機能異常、環境的要因などが複雑に絡み合っているのではと考えられます。

脳の前頭前野の働きに偏りがある

一般的にADHDは、中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定されます。中枢神経系は、脳と脊髄を中心とする神経のことを指し、体の各部分から集められた刺激を分析・判断し、どう処理すればよいかを体の各部分に伝えます。この脳に集められた情報（刺激）を分析し、論理的に判断するのが脳の前頭前野です。
ADHDは、この前頭前野の働きに何らかの偏りや異常があり、思考よりも五感からの刺激を敏感に感じ取ってしまい、それによって論理的な思考や集中力が欠如すると考えられています。

脳に未成熟な発達がある

ADHDの脳は、注意力・行動の調節に関わる「尾状核」や注意力・判断力・衝動の抑制に関わる「前頭葉」が健康な人に比べて小さいことがわかっています。また、子どもの脳波では、実年齢より幼い波形を示し、脳の形成が未成熟であり、脳血流量も通常よりも少なく、活動が低下している脳の領域があることが明らかになっています。

神経伝達物質の働きが不足している

脳の神経細胞の間で、情報をやりとりする神経伝達物質の働きがADHDでは、不足気味であることがわかっており、これらの機能が十分に発揮されないために不注意や多動性が現れるのではないかと考えられています。
ドパミンやノルアドレナリン、セロトニンの活性を変化させる薬剤を用いると症状が改善されることからも神経伝達物質がADHDに関与していることは明らかです。

複数の遺伝子と環境要因が原因か？

家族や血縁者の中におけるADHDの割合が高いことから、遺伝的関与があると考えられています。ADHDの子どもに兄弟がいる場合、発症する割合は一般に比べて5〜7倍高く、親がADHDであると子どもの発症率は約50％と報告されています。
但し、問題となる行動があっても、その素因の部分は小さく、これまでの生育環境や現在の生活環境で増幅されていることがよくあります。したがって遺伝メカニズムでは、複数の遺伝子と環境要因の相互作用が絡む「多因子遺伝」という考え方が支持されています。

子育て方やしつけが原因ではない

ADHDの特徴である「不注意・多動性・衝動性」は、小さい子どもなら誰にでも見られます。そのためADHDと診断されても周りから障害と理解されないまま「悪い子」などの否定的な評価を受けやすくなります。保護者も同様に「親の育て方が悪い」などの誤解を受けることがあります。しかし、ADHDは、先天性による発達の偏りが関係した障害で、子育てやしつけによって生じるものではありません。そのため、育て方やしつけを厳しくしても症状を改善することはできません。症状が強くて集団生活に馴染めない子どもには、その子の特性にあった適切なサポートが必要です。